14億の人口を抱えるインドは、モディ政権が推し進める「デジタル・インディア構想」のもと、デジタルインフラを武器にGDP上位のハイテク国家へと駆け上がっていった。

しかし、その華々しい躍進の裏で、貧困に縛り付けられた地域が存在する。首都デリーの東方に位置する国内最貧州の一つ、ビハール州だ。根強く残るカースト意識や、インフラ投資の遅れが資本流入を阻んできた。州内総生産(GSDP)に占める農業からの収益は約 20% と少ないにも関わらず、労働人口の7〜8割が農業従事者だと言われている。

「女の子はどうせ結婚して家を出る。学校など行かずに、畑仕事を手伝わせた方がいい」

これが、この地域の貧困層の親たちの選択だ。

現地の教師たちは、これまで、そういった現状に介入する術を持たなかった。だが、米国NGO『ワールドビーイング(Worldbeing)』の教育カリキュラムが、現場を変えつつある。

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